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環境デザイン工学科

研究分野の紹介

research field 1.構造・材料系 (分野)構造工学・耐震工学・維持管理工学、土木材料・施工・建設マネジメント


 次世代の建設・材料技術および防災技術を視野に入れて、橋梁・道路・鉄道などの都市基盤の構造設計・維持管理手法とコンクリートをはじめとした土木材料開発について教育します。


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日々の生活と経済活動を支えるインフラ構造物を作り維持する
 西山 哲 教授【大阪府立天王寺高等学校卒業】

 街を結ぶ道路や鉄道、世界を結ぶ空港や港湾など、暮らしを便利にし、地域の経済を発展してくれる、我々の生活に欠かせない施設が“インフラ構造物”です。生活を守り、アメニティを向上させ、さらには都市と地方を活性化するために欠かせないものです。その一方で、多くのインフラ構造物が老朽化しており、巨大な地震や台風に耐えられなくなっています。そこで、市民の生活と経済を守るため、効果的あるいは効率的にインフラ構造物を更新する技術の開発に取り組んでいます。

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research field 2.地盤・地下水系 (分野)地盤・地下水学


 地震や地盤災害に耐えられる都市づくりをめざして、自然環境と調和した土構造物の設計や次世代の地盤探査技術について教育します。


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地盤災害の軽減と地下水環境の保全
 竹下 祐二 教授【岡山県立岡山大安寺高等学校卒業】

 道路、橋梁、堤防、トンネルなどの土木構造物は、私たちの豊かで快適な生活を力強く支えている社会基盤施設であり、それらのすべてが地盤の上、または地盤の中に造られています。持続可能で安全・安心な社会基盤を構築していくためには、地震や豪雨などによる地盤災害を軽減し、豊かで貴重な水資源である地下水の環境を保全することが重要です。そのために、最新のセンサー技術を用いた調査手法やコンピュータシミュレーションによる解析技術などを用いて、地盤と地下水の状態や挙動の評価に関する教育と研究を行っています。

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research field 3.水理・水文系 (分野)水理学、河川工学、海岸工学、環境動態解析


 河川・地下水・沿岸海洋を対象として都市周辺の広域的な水循環を理解するとともに、自然環境との調和と激甚災害への耐性を両立できる河川構造物の設計について教育します。

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流域の水循環と物質循環の相互作用を探る
 齋藤 光代 准教授【佐賀県立武雄高等学校卒業】

 陸域のうち雨水が川に向かって集まる範囲を“流域(集水域)”と呼び、私達の多くはこの流域の中で生活しています。また、陸と海はこの流域の水循環でつながっており、生物に必要な窒素などの栄養物質は川や地下水、および大気を介して海へ運ばれます。
 流域における様々な水環境・水資源問題の理解および対策に資するため、陸-海を含む水循環と物質循環、さらには生態系との相互作用を明らかにすることを目指し、河川、地下水、湖沼、沿岸海域に至る幅広い水域を対象に研究に取り組んでいます。

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research field 4.環境・衛生系 (分野)大気環境、水質学、廃棄物処理、環境システム工学


 我々を取り巻く大気・水・土壌および物質に関する環境分析・評価、汚染メカニズムの究明、環境衛生の質向上を目指した環境技術やシステム設計について教育します。

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特定有害物質をターゲットとしたマテリアルフロー分析と環境・資源影響評価
 哈布尓(ハボル) 助教【内蒙古奈曼蒙古族高等学校卒業】

 2017年に「水銀に関する水俣条約」(以下「条約」)が発効されたことを受け、日本のみならず、アジア各国における各分野での水銀の需要と供給が大幅に変動することが予測されます。したがって、私たちは、条約後の日本及びアジアの水銀需給の見通しを推計し、国際的な水銀需給バランスを踏まえた潜在的な余剰水銀発生量の将来見通しを明らかにし、さらに、水銀排出マテリアルフロー及びその環境影響評価を行い、今後の戦略的な水銀管理方策に資することを目指しています。

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research field 5.計画・景観系 (分野)交通工学・都市計画、景観学・土木史


 環境やひとの生活に配慮した効率的な都市・交通計画やエネルギー低減の方法、景観や地域の独自性や歴史に沿ったまちづくりの施策について教育します。

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持続可能な都市・地域を計画する
 氏原 岳人 准教授【高知県立高知西高等学校卒業】

 私たちが安全で快適かつ文化的な生活を営むためには、都市や地域の空間を構成する基盤施設や交通の計画、景観や歴史・文化資源の保全が不可欠です。また近年では、環境と人間活動の調和が求められており、環境・経済・社会の関係を総合的に考慮した持続可能な都市・地域のあり方を構想していくことも重要になっています。計画・景観系では、その実現に向けて、都市・地域計画学、交通計画学、景観論、環境計画学などの学術分野に基づく研究・教育を行うとともに、住民・企業・行政と連携しながら、計画・政策の策定やモニタリング・評価、まちづくりの実践に取り組んでいます。

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